工科大学の専門性を活かし、各学科の専攻に関わる専門資格の取得や申請に必要な条件を得られます。単位の取得により試験が一部免除されるなどのメリットがある資格試験もあります。
| 名称 | 特徴 | 条件 |
|---|---|---|
| 電気主任技術者 | 電気工作物の工事・維持・運用の監督者となることができる。電気工事および保守、保安に必須。 | 指定の科目・単位を修得し、1年（第3種）から5年（第1種）以上の経験年数を経て免状交付の申請ができる。 |
| 電気通信主任技術者 | 電話機の端末設備など事業用電気通信設備の工事・維持・運用の監督ができる。電気通信ネットワーク全体を監督。 | 必要科目・時間数を取得した者には、資格者証取得に必要な修得科目証明書を発行。－部試験科目免除も。 |
| 電気工事士 | 一定範囲の電気工事の作業に従事することができる。電気工事の専門家としての資格。 | 指定科目を修得することにより、第2種は筆記試験が免除となる。 |
| 無線従事者 | 無線設備の操作またはその監督を行うことができる。 | 総務省認定の長期型養成課程を修了と同時に免許を取得できる。 |
| 技術士補 | エンジニアの最高峰資格とされる技術士試験の1次合格者が接術士補。実務経験４年以上で2次試験の受験資格ができる。 | 学部卒業者は、共通科目の試験が免除される。 |
| 建設機械施工技士 | 1級は建設機械類の運転接術と施工技術を身につけたものとして、指導監督的な実務に従事できる。 | 指定学科を卒業した者で3年以上の実務経験(うち1年は指導監督的実務経験)を有する者は受験資格が得られる。 |
| 公害防止管理者 | 公害を発生させる施設を持つ「特定工場」の公害の発生を規制値内にとどめるように企業活動を監督する。 | 特になし。 |
| CAD利用技術者 | （社）コンピュータソフトウェア協会が、正しい基礎製図知識やCADの基本操作を認定。 | 特になし。 |
| 電気工事施工管理技士 | 建設業許可基準で定められた事業所における電気工事の専任技術者や、監理技術者・主任者になれる。 | 卒業後、1級は3年、2級は1年以上の実務経験で受験資格が得られる。 |
| 自動車整備士 | 2級整備士は整備工場を開設できるほか、事業主が選任する整備主任者になることができる。 | 卒業後、3級は6カ月以上の実務経験、4級は3級に合格後1年6カ月以上の実務経験により受験資格が得られる。 |
| 技能士 | 労働省の行う技能検定試験に合格することで取得できる。1級、2扱がある。 | 大卒は受験資格に必要な実務経験は2級まで不要。1級はすでに取得している等級により必要実務経験が異なる。 |
| 危険物取扱者（甲・乙） | 消防法が定める危険物の保安管理、監督などができる。扱える危険物によって、甲～丙種に分けられる。 | 所定の学科を卒業、または、所定の単位を取得すると甲種の受験資格が得られる。乙・丙種は特に条件はなし。 |
| 基本情報技術者 | 情報処理技術の基本的な知識と接術を身につけたものとして、プログラムの設計や開発に従事できる。 | 特になし。 |
| ITパスポート | ユーザー側からの情報化を積極的に推進する知識と能力が認められる。 | 特になし。 |
| CG検定 | コンピュータグラフィックスの分野で唯一の文部科学省が認定する公的資格。表現技術とデザイン知識をみる。 | 特になし。 |
| 画像処理エンジニア検定 | デジタル画像を処理していく上で必要な知識と技能を問う試験。エキスパートとベーシックがある。マルチメディア検定との併願も可能。 | 特になし。 |
| マルチメディア検定 | デジタル情報の入手、活用、発信といったデジタルコミュニケーションに必要な知識技能を問う。 | 特になし。 |
