1997年9月24日･25日、湘南工科大学では文部省の後援を得て､米国ペンシルバニア州立大学及び独国カイザースラウテルン大学との共催で2日間にわたり「国際シンポジウム」を開催した。
初日の24日は三田の湘南工科大学東京キャンパス（The ltoyama Tower）を会場に、3大学代表の講演後フリーディスカッションが行われた。

糸山学長は開催主旨として｢グローバルな視点から教育を見直す｣ことを提唱し、科学技術の発達により可能となった｢地球規模でのコミュニケーション｣を通して地球全体で様々な問題を共に考え、共存していくことが重要であることを強調した。
続いて、ペンシルバニア州立大学のメシング博士が大学と企業の関係について、産業界が注目するような研究活動を行うことが重要で、これによって、研究資金源を確保することも容易になると語った。さらに研究内容をグローバル化させる要点として、教授レベルの海外交流、特に現地での文化的学習、コミュニティーの人々との交流の充実などを挙げた。

海外交流の重要性については、カイザースラウテルン大学のナイツェル博士とフリードリッヒ博士も言及した。ドイツでは、政府、企業、そしてEUからの支援を受けて、海外交流のための様々なプログラムが実施され、成果を上げていることが紹介された。これらのプログラムには各々の条件があり、それらを満たさなければ開始できない仕組みになっている。また、政府援助の研究開発は、現状ではアメリカほど成功しておらず、今後の検討が期待されている。
また、ドイツの景気状況も問題として取り上げられた。自動車産業以外、特に機械産業の景気状況が思わしくなく、工科大を卒業してもその行く先が難しい。産業界と学会との研究開発においての協力体制が進められる一方、学生と企業との結びつきも重要視されなければならないことが指摘された。
こうした教授陣の講演をうけて、「教育のグローバル化｣･｢リサーチのグローバル化｣に焦点を置いたフリーディスカッションが行われた。

まず口火を切ったのがメシング博士。学術的な国際交流を進める上で、「ヤングスカラーズプログラム（大学院生が海外の大学で研究を行うプログラム）」と｢ヤングファカルテイーレクチヤープログラム（若い教授陣による講義シリーズ）」の2つを整備することを提案し、海外交流プログラム成功のための要素を次のように挙げた。

1. 互いに共通の技術的な関心を持つ。
2. 受け入れ機関の方で、プロジェクトのためのある－定量の研究人員を確保する。
3. 協力体制と受け入れのための環境作り（言語の問題など）。
4. 学生をプログラムに参加させる支援。
5. 旅行費・滞在費などの資金調達。
6. 資金の問題はいずれの大学も抱えている問題であり、他大学がどのように工面しているか、自分達はどのような状況にあるか具体例も交えて討論がなされた。

また言語の問題に関しては、多くの国で英語が共通言語として認識されている一方、ネイティブの言語習得は必ずしも必要ではなく、今後語学教育プログラムの見直しが必要となるだろう。
3大学の共通の課題として、どのようなペースで国際協力を押し進めていくのか、そしてどうしたら共通の技術的関心が見いだせるのか、という課題がナイツェル博士から挙げられ、資金面などといった現実的な問題を見つめながらも、次のステップへ移っていかなければならないという指針が立てられた。

サミット2日目となる25日は、テレコンフアレンス（TV会議）システムを利用して、アメリカよりペンシルバニア州立大学長・スパニア博士が、リアルタイムで基調講演を行った。学長は、｢情報技術の発達に伴い、高等教育機関においての国際的な連携・提携関係を広げていく｣必要性があるとし、3大学の役割を｢国際的な友好と理解を促進する大使｣であるとした。ペンシルバニア州立大学ではおよそ125カ国から留学生・研究生を招き世界をキャンパスとした活動を展開しており、今後3大学の協力関係を深めることで、様々な可能性が出てくるだろう。

また同大のエリクソン博士は、業界と大学を結ぶ研究活動の支援プログラムを紹介した。ペンシルバニア州立大学では企業と共同で研究プロジェクトを進めたり、企業側のインターンシップに学生が呼ばれる、といった動きにより、研究活動が社会と産業のニーズに深く結びついている。この点は、日本、ドイツともに学ぶべきところである。
ドイツの教育の現状について、カイザースラウテルン大学副学長のトロマー博士は次のように述べた。まず大学入試について、ディグリーのみに基づく現在の選考形態ではなく、もっと学生の専攻、性格、コミュニケーション能力等も併せて選考すべきであるとした。さらに海外からの留学生を誘致するためには、カリキュラムそのものの見直しが必要であることから、教育のグローバル化の手段としてカリキュラム国際化の重要性を訴えた。

メインイベントとなる公開討論会では、「海外の学生の経済的自立状況は｣｢海外交流プログラムにおいて研究内容以外、例えば文化面での相互理解が軽視される傾向があるが｣｢学生交流プログラムを利用して海外で博士号をとりたい｣｢各国の学生と日本の学生との就職状況の違いは｣また、基調講演でも課題として取り上げられた｢企業と大学・学生間の関係構築について、特に卒業後の進路に関しての企業との関わりについての今後の方針｣といった質問が出され、多くの学生や教職員、一般市民による活気に満ちた討論が行われた。

本会議の進行はほとんどが英語で行われ、学生たちからの質問も当然のように全て英語であった。これは図らずも、本学が1996年から導入した新カリキュラムのテーマの1つ｢国際的な場でのコミユニケーシヨンがとれる英語力の育成｣の効果を実証する結果となった。最後は今後こうしたシンポジウムを3大学間で順番に開催することを約する書面にサインを交わし、交流協定の一層の強化を確認した。