在学中に取得できる資格と取得方法についてご案内します。
在学中に所定の科目を修得することによって、免許状を取得できる資格や、受験資格を得られる資格などがあります。科目や単位数など、履修に関する詳細は、各学科の担当教員に確認してください。
| 資格の種類 | 該当学科 | 取得条件など |
|---|---|---|
| 教育職員免許状 ・高等学校教諭1種免許状 ・中学校教諭1種免許状 | 全学科 | 教職課程の修得により、免許状が取得できる。（教職課程のページを参照のこと） |
| 電気主任技術者［国］ ・第1種 ・第2種 ・第3種 | 電気電子工学科 | ◎経済産業省の学校認定 該当学科の所定の科目を履修し、卒業後1年（第3種）から5年（第1種）以上の実務経験を得て、免許状の交付申請ができる。（1）を参照。 【問い合わせ先】 （財）電気技術者試験センター |
| 電気工事士［国］ ・第1種 ・第2種 | 電気電子工学科 | 該当学科の所定の科目の履修により、第2種の筆記試験が免除となる。（2）を参照 【問い合わせ先】 （財）電気技術者試験センター |
| 無線従事者［国］ ・第1級陸上特殊無線技士 | 電気電子工学科 | ◎総務省の長期養成課程認定 該当学科の所定の科目を修得することによって免許を取得できる。（3）を参照。 【問い合わせ先】 （財）日本無線協会 |
| 電気通信主任技術者［国］ ・伝送交換主任技術者 ・線路主任技術者 | 電気電子工学科 | ◎総務省の学校認定 該当学科の所定の科目を修得することによって筆記試験の一部が免除となる。（4）を参照。 【問い合わせ先】 （財）日本データ通信協会（電気通信国家試験センター） |
| 電気通信の工事担任者 | 電気電子工学科 | ◎総務省の学校認定（全種） ◎総務省の養成課程認定（DD第3種のみ） 該当学科の所定の科目を修得することによって筆記試験の一部が免除となる。（5）を参照 【問い合わせ先】 （財）日本データ通信協会（電気通信国家試験センター） |
| 技術士補［国］ | 全学科 | 該当学科卒業者は、共通科目、専門科目の試験のうち共通科目の試験が免除される。 【問い合わせ先】 （社）日本技術士会（技術士試験センター） |
| 技能検定（技能士）［国］ （機械、プラント製図、 機械保全各1・2級、 テクニカルイラストレーション1・2・3級） | 機械工学科 （機械システム工学科） コンピュータデザイン学科 （機械デザイン学科） | 大学卒は受験資格に必要な実務経験は2級まで不要、1級はすでに取得している等級により必要実務経験が異なる。 【問い合わせ先】 中央職業能力開発協会 |
| ボイラー技士（1、2級） | 機械工学科 （機械システム工学科） | ボイラーに関する科目（蒸気工学・熱力学1・2のいずれか4単位以上）を修めて卒業し、1級は1年、2級は3カ月以上の実地修習により受験資格ができる。 【問い合わせ先】 （財）安全衛生技術試験協会 |
| 自動車整備士（2、3級） | 機械工学科 （機械システム工学科） | 卒業後3級は6カ月以上の実務経験、2級は3級に合格後1年6カ月以上の実務経験により受験資格ができる。 【問い合わせ先】 国土交通省 |
| 危険物取扱者［国］ | 人間環境学科 （マテリアル工学科） | 該当学科卒業者は、甲種の受験資格が得られる。乙・丙種は特に条件なし。 【問い合わせ先】 （財）消防試験研究センター |
電気主任技術者
電気主任技術者とは事業用電気工作物の工事、維持、運用に関する保安の監督を行う者です。
本学の電気電子工学科は経済産業省から学校認定を受けており、省令による認定基準の科目単位数を取得した者には、電気主任技術者受験申請に必要な取得単位証明書を発行することができます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き（学生便覧）」でご確認ください。
表：電気主任技術者免状の種類とその保安の監督範囲
本学の電気電子工学科は経済産業省から学校認定を受けており、省令による認定基準の科目単位数を取得した者には、電気主任技術者受験申請に必要な取得単位証明書を発行することができます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き（学生便覧）」でご確認ください。
表：電気主任技術者免状の種類とその保安の監督範囲
| 種類 | 保安の監督範囲 |
|---|---|
| 第1種 | 全ての事業用電気工作物の工事、維持、運用 |
| 第2種 | 構内に設置する電圧17万ボルト未満の事業用電気工作物及び構内以外の場所に設置する電圧10万ボルト未満の事業用電気工作物の工事、維持及び、運用 |
| 第3種 | 構内に設置する電圧5万ボルト未満の事業用電気工作物及び構内以外の場所に設置する電圧2万5千ボルト未満の事業用電気工作物（出力5千キロワット以上の発電所を除く）の工事、維持及び運用 |
電気工事士
電気工事士とは、一定範囲の電気工事の作業に従事することができます。
本学の電気電子工学科で所定の科目単位数を取得した者は、第2種の筆記試験が免除となります。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き（学生便覧）」でご確認ください。
表：電気工事士免状の種類
本学の電気電子工学科で所定の科目単位数を取得した者は、第2種の筆記試験が免除となります。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き（学生便覧）」でご確認ください。
表：電気工事士免状の種類
| 種類 | 従事できる範囲 |
|---|---|
| 第1種 | 自家用電気工作物で最大電力500キロ未満の需要設備（工場、ビル等の電気設備） |
| 第2種 | 一般用電気工作物（住宅、小規模な店舗等の電気設備） |
第一級陸上特殊無線技士
第一級陸上特殊無線技士は、総務省の無線従事者資格の1つであり、無線設備の技術操作のための資格です。
本学の電気電子工学科は総務省の長期養成課程認定を得ており、必要な科目を修得することによって免許を取得できます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き（学生便覧）」でご確認ください。
無線設備の操作範囲
多重無線設備を使用した固定局等の無線設備、陸上と移動する形態の無線局、VSAT局等の衛生通信無線設備陸上レーダ無線、MCA、携帯電話の基地局等の無線設備の技術操作。
本学の電気電子工学科は総務省の長期養成課程認定を得ており、必要な科目を修得することによって免許を取得できます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き（学生便覧）」でご確認ください。
無線設備の操作範囲
多重無線設備を使用した固定局等の無線設備、陸上と移動する形態の無線局、VSAT局等の衛生通信無線設備陸上レーダ無線、MCA、携帯電話の基地局等の無線設備の技術操作。
電気通信主任技術者
電気通信主任技術者とは、事業用電気通信設備の工事、維持及び運用の監督にあたります。
本学の電気電子工学科は総務省から学校認定を受けており、省令による認定基準の科目、時間数を修得した者には、電気通信主任技術者資格者証取得に必要な修得科目証明書を発行することができ、筆記試験科目のうちの1科目である「電気通信システム」が免除されます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き（学生便覧）」でご確認ください。
表：電気通信主任技術者資格者証の種類
本学の電気電子工学科は総務省から学校認定を受けており、省令による認定基準の科目、時間数を修得した者には、電気通信主任技術者資格者証取得に必要な修得科目証明書を発行することができ、筆記試験科目のうちの1科目である「電気通信システム」が免除されます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き（学生便覧）」でご確認ください。
表：電気通信主任技術者資格者証の種類
| 種類 | 監督の範囲 |
|---|---|
| 伝送交換主任技術者資格者証 | 電気通信事業の用に供する伝送交換設備及びこれに附属する設備の工事、維持及び運用 |
| 線路主任技術者資格者証 | 電気通信事業の用に供する線路設備及びこれらに附属する設備の工事、維持及び運用 |
電気通信の「工事担任者」
本学の電気電子工学科は総務省から学校認定を受けており、所定の科目を修得した者は、在学中または卒業後に受験する際、筆記試験科目のうちの1科目である「電気通信技術の基礎」が免除されます。
また、「DD第3種」については、本学の電気電子工学科は総務省の養成課程認定を得ており、必要な科目を修得することによって免許を取得できます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き（学生便覧）」でご確認ください。
表：工事担任者の種類と工事の範囲
また、「DD第3種」については、本学の電気電子工学科は総務省の養成課程認定を得ており、必要な科目を修得することによって免許を取得できます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き（学生便覧）」でご確認ください。
表：工事担任者の種類と工事の範囲
| 資格者証の種類 | 工事の範囲 |
|---|---|
| AI第1種 | アナログ伝送路設備（アナログ信号を入出力とする電気通信回線設備をいう。以下同じ。）に端末設備等を接続するための工事及び総合デジタル通信用設備に端末設備を接続するための工事 |
| AI第2種 | アナログ伝送路設備に端末設備等を接続するための工事（端末設備等に収容される電気通信回線の数が、50以下であって内線の数が200以下のものに限る。）及び総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事(総合デジタル通信回線の数が毎秒64キロビット換算で50以下のものに限る。) |
| AI第3種 | アナログ伝送路設備に端末設備を接続するための工事（端末設備に収容される電気通信回線の数が、1のものに限る）及び総合デジタル通信用設備に端末設備を接続するための工事(総合デジタル通信回線の数が基本インターフェースで1のものに限る) |
| DD第1種 | デジタル伝送路設備（デジタル信号を入出力とする電気通信回線設備をいう。以下同じ）に端末設備等を接続するための工事。ただし、総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を除く。 |
| DD第2種 | デジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事（接続点におけるデジタル信号の入出力速度が、毎秒100メガビット以下のものに限る）ただし、総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を除く。 |
| DD第3種 | デジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事（接続点におけるデジタル信号の入出力速度が毎秒100メガビット以下のものであって、主としてインターネット接続のための回線に限る）ただし、総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を除く。 |
| AIDD総合種 | アナログ伝送路設備又はデジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事 |
本学では学生の資格・免許取得を支援するために、通常高価な専門講師による有料講座を学内で安価に受講できる資格取得対策講座などを設けています。
受講生の募集などについては、随時教務課前の掲示板でお知らせします。
受講生の募集などについては、随時教務課前の掲示板でお知らせします。
