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取得できる主な資格・免許


在学中に取得できる資格と取得方法についてのご案内です。
在学中に所定の科目を修得することによって、免許状を取得できる資格や、受験資格を得られる資格などがあります。科目や単位数など、履修に関する詳細は、各学科の担当教員に確認してください。

本学で取得できる資格・免許(受験資格や免除科目を含む)

資格の種類 該当学科 取得条件など
教育職員免許状
・高等学校教諭1種免許状
・中学校教諭1種免許状
全学科 教職課程の修得により、免許状が取得できる。(教職課程のページを参照のこと)
電気主任技術者[国]
・第1種
・第2種
・第3種
電気電子工学科 ◎経済産業省の学校認定
該当学科の所定の科目を履修し、卒業後1年(第3種)から5年(第1種)以上の実務経験を得て、免許状の交付申請ができる。(1)を参照。
【問い合わせ先】
(一財)電気技術者試験センター
電気工事士[国]
・第1種
・第2種
電気電子工学科 該当学科の所定の科目の履修により、第2種の筆記試験が免除となる。(2)を参照
【問い合わせ先】
(一財)電気技術者試験センター
電気通信主任技術者[国]
・伝送交換主任技術者
・線路主任技術者
電気電子工学科 ◎総務省の学校認定
該当学科の所定の科目を修得することによって筆記試験の一部が免除となる。(4)を参照。
【問い合わせ先】
(一財)日本データ通信協会(電気通信国家試験センター)
電気通信の工事担任者 電気電子工学科 ◎総務省の学校認定(全種)
◎総務省の養成課程認定(DD第3種のみ)
該当学科の所定の科目を修得することによって筆記試験の一部が免除となる。(5)を参照
【問い合わせ先】
(一財)日本データ通信協会(電気通信国家試験センター)
無線従事者[国]
・第1級陸上特殊無線技士
電気電子工学科 ◎総務省の長期養成課程認定
該当学科の所定の科目を修得することによって免許を取得できる。(3)を参照。
【問い合わせ先】
(公財)日本無線協会
技術士補[国] 全学科 【問い合わせ先】
(公社)日本技術士会(技術士試験センター)
建築機械施工技師 機械工学科

電気電子工学科
指定学科の卒業生として、2級は1年以上、1級は3年以上の実務経験で受験資格が得られます。
【問い合わせ先】
(一社)日本建設機械施工協会
ボイラー技士(1級) 機械工学科 ボイラーに関する科目(工業熱力学1・2)を修めて卒業し、1年以上の実地修習を経て受験資格ができます。
【問い合わせ先】
(公財)安全衛生技術試験協会
管工事施工管理技士 機械工学科 指定学科の卒業生として、2級は1年以上、1級は3年以上の実務経験で受験資格が得られます。
【問い合わせ先】
(一財)全国建設研修センター
電気工事施工管理技士 機械工学科

電気電子工学科
指定学科の卒業生として、2級は1年以上、1級は3年以上の実務経験で受験資格が得られます。
【問い合わせ先】
(一財)建設業振興基金
自動車整備士(2、3級) 機械工学科 卒業後3級は6カ月以上の実務経験、2級は3級に合格後1年6カ月以上の実務経験により受験資格ができます。
【問い合わせ先】
国土交通省
技能検定(技能士)[国]
(機械、プラント製図1・2級、機械保全各1・2級、テクニカルイラストレーション1・2・3級)
機械工学科

総合デザイン学科
大学卒は受験資格に必要な実務経験は2級まで不要、1級はすでに取得している等級により必要実務経験が異なります。
【問い合わせ先】
中央職業能力開発協会
危険物取扱者(甲種・乙種)[国] 人間環境学科 該当学科卒業生は、甲種の受験資格が得られます。乙・丙種は特に条件なし。
【問い合わせ先】
(一財)消防試験研究センター

電気主任技術者

電気主任技術者とは事業用電気工作物の工事、維持、運用に関する保安の監督を行う者です。
本学の電気電子工学科は、電気主任技術者の学校認定を受けていますので、経済産業省令による認定基準の科目単位数を取得した者には、電気主任技術者免状の申請に必要な取得単位証明書を発行することができます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き(学生便覧)」でご確認ください。
電気主任技術者免状の種類とその保安の監督範囲
種類 保安の監督範囲
第1種 全ての事業用電気工作物の工事、維持、運用
第2種 電圧17万ボルト未満の事業用電気工作物の工事、維持および運用
第3種 電圧5万ボルト未満の事業用電気工作物(出力5千キロワット以上の発電所を除く)の工事、維持および運用

第2種電気工事士

第2種電気工事士は、一般家庭や店舗などの600ボルト以下で受電する設備の工事に従事できます。
本学の電気電子工学科で所定の科目単位数を取得した者は、第2種の筆記試験が免除となります。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き(学生便覧)」でご確認ください。

電気通信主任技術者

電気通信主任技術者とは、事業用電気通信設備の工事、維持及び運用の監督にあたります。
本学の電気電子工学科は、電気通信主任技術者認定学校等の認定を受けているので、総務省令による認定基準の科目、時間数を修得した者には、電気通信主任技術者資格者試験を受ける際の「電気通信システム」の科目免除に必要な科目履修証明書を発行することができます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き(学生便覧)」でご確認ください。
電気通信主任技術者資格者証の種類
種類 監督の範囲
伝送交換主任技術者資格者証 電気通信事業の用に供する伝送交換設備およびこれに附属する設備の工事、維持および運用
線路主任技術者資格者証 電気通信事業の用に供する線路設備およびこれらに附属する設備の工事、維持および運用

電気通信の工事担任者

本学の電気電子工学科は、工事担任者試験の認定学校となっていますので、所定の科目を修得することで工事担任者試験科目のうち「電気通信技術の基礎」が免除されます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き(学生便覧)」でご確認ください。
工事担任者の種類と工事の範囲
資格者証の種類 工事の範囲
AI第1種 アナログ伝送路設備(アナログ信号を入出力とする電気通信回線設備をいう。以下同じ。)に端末設備等を接続するための工事および総合デジタル通信用設備に端末設備を接続するための工事
AI第2種 アナログ伝送路設備に端末設備等を接続するための工事(端末設備等に収容される電気通信回線の数が、50以下であって内線の数が200以下のものに限る。)および総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事(総合デジタル通信回線の数が毎秒64キロビット換算で50以下のものに限る。)
AI第3種 アナログ伝送路設備に端末設備を接続するための工事(端末設備に収容される電気通信回線の数が、1のものに限る)および総合デジタル通信用設備に端末設備を接続するための工事(総合デジタル通信回線の数が基本インターフェースで1のものに限る)
DD第1種 デジタル伝送路設備(デジタル信号を入出力とする電気通信回線設備をいう。以下同じ)に端末設備等を接続するための工事。ただし、総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を除く。
DD第2種 デジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事(接続点におけるデジタル信号の入出力速度が毎秒100メガビット[主としてインターネットに接続するための回線にあっては、毎秒1ギガビット]以下のものに限る)ただし、総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を除く。
DD第3種 デジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事(接続点におけるデジタル信号の入出力速度が毎秒100メガビット以下のものであって、主としてインターネット接続のための回線に限る)ただし、総合デジタル通信用設備に端末設備等を接続するための工事を除く。
AI・DD総合種 アナログ伝送路設備またはデジタル伝送路設備に端末設備等を接続するための工事

第一級陸上特殊無線技士

本学の電気電子工学科では、総務省の認定を得ており、必要な科目を修得することにより資格を取得できます。
履修や手続き等につきましては、「学生生活の手引き(学生便覧)」でご確認ください。

無線設備の操作範囲
多重無線設備を使用した固定局等の無線設備、陸上と移動する形態の無線局、VSAT局等の衛生通信無線設備陸上レーダ無線、MCA、携帯電話の基地局等の無線設備の技術操作。

そのほかの資格支援制度について

本学では学生の資格・免許取得を支援するために、通常高価な専門講師による有料講座を学内で安価に受講できる資格取得対策講座などを設けています。

受講生の募集などについては、随時教務課前の掲示板でお知らせします。

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